葬儀日程を新聞で告知する習慣のある国はあるのか

日本では平成中期ごろまで、人が亡くなると新聞広告に出して亡くなった人の氏名・通夜や葬儀の日程・享年・葬儀を実施する場所・喪主などを掲載していました。新聞購読率の低下及び個人情報保護の観点から、日本国内で掲載する人は大幅に減少しています。しかし、海外では2020年代でも新聞で告知する習慣のある国は少なくありません。具体的にどんな国で掲載しているのでしょうか。

米国では、地域の新聞へ掲載する習慣が存在しています。死亡広告に掲載する内容は故人の姓名・住所・死亡日時・献花の受付の可否などです。基本的に米国では親族のみで執り行われることが多いため、親族以外の参列者を受け付けている場合のみ、葬儀場所や時間が掲載されます。なお、親族以外は喪服を着て参列する必要はありません。英国でも同様の習慣はありますが、米国ほど大々的ではありません。フランスでも同様の習慣はありますが、新聞の死亡者リストと呼ばれる欄に掲載されているといいます。喪主から葬儀に関しての希望が細かく記載されており、生花のみ希望など香典を遠慮す場合も明言されているため、葬儀に参列する人にわかりやすいです。ドイツなどの国でも同様の習慣が存在しているため、欧米諸国では比較的掲載している可能性が高いといえます。

対してアラブや中東の国々では死亡広告を掲載する習慣について、あまり知られていません。基本的に宗教観が異なるためではないかといわれています。国に応じて人口に対する宗教の割合が異なることや、その宗教ごとに告知する方法が異なるためではないかと考える人が少なくありません。例えばイスラム教の場合、地域により放送で告知する方法を取るところもあります。仏教徒が亡くなった場合には布を通りに吊り下げるといった方法で知らせる地域もあるため、新聞に掲載していないところは多いです。また、新聞を取っている人口の多さに比例して、掲載していることも考えられるため、新聞を取る人の少ない地域では掲載されません。